台湾大塚製薬は8月14日に、「2026全社会議」を開催し、社員が一堂に会して意見交換を行いました。全社会議は、
経営に関する情報を共有するだけでなく、会社と社員が相互に理解し、考えを交換する重要な場となっています。

会議の冒頭では、松尾政志総経理が当社の企業文化に対する考え方を共有し、
会社が今後目指していく方向性や期待について社員に伝えました。
その後、各部門長がそれぞれの観点から議論を展開し、理念を日々の業務の中でどのように実践していくかについて意見を交わしました。

また、職場におけるハラスメント防止に関する新制度の施行を受け、法務担当者から、尊重、コミュニケーション、
職場における適切な境界線をテーマにハラスメント防止について説明が行われました。
桃園・中壢工場の社員からは、これまで実施してきたさまざまな社会貢献活動について、その経験や思いが紹介されました。
実際に活動へ参加し、人々と交流を重ねる中で、一つひとつの小さな行動にも、
誰かに変化をもたらす力があることをあらためて実感する機会となったことが共有されました。

さらに今回会議では、現場の社員代表が福利厚生に関する議題を提起し、
日々の業務の中で感じていることや会社への期待について、オープンに意見を交わしました。

台湾大塚製薬は、会社と社員の関係は、制度や仕事だけで結ばれるものではなく、
長期的な相互理解と信頼の積み重ねによって築かれるものだと考えています。
さまざまな意見を率直に伝え合い、互いに真摯に耳を傾けること。
その一つひとつの対話が、会社の継続的な変化と成長につながる新たな一歩になると考えています。